ポスティングとは？メリット・デメリットや成功させるコツを解説

企業や店舗の宣伝方法として多く利用されるポスティング。自社の広告手法として取り入れることを検討している方もいるかと思いますが、実はポスティングと一言で言ってもさまざまな種類や配布方法があります。
そこでこの記事では、そもそもポスティングとは何か、種類や配布方法、メリット・デメリットなどを詳しく解説していきます。費用相場や効果・反響率の測定方法、ポスティングを成功させるコツなども説明していくので、ぜひ参考にしてください。 

ポスティングとは

ポスティングは店舗や企業の集客方法の1つで、チラシなどの広告物を個人の自宅や事業所などの郵便受けに直接投函して宣伝するものです。SNSを利用することが少ない世代や新聞の購読が少ない世代にも届くため、幅広い層の新規顧客の獲得を狙える広告手法です。 
ポスティングはエリアを絞ってチラシの配布を行うため、ターゲットがどのエリアに多く居るのか、エリアの選択がとても重要です。地域の特徴や競合企業の調査をしながらエリア分析をすると、より高い効果が得られるでしょう。 

ポスティングと新聞折込広告の違い

ポスティング以外のチラシを活用した宣伝方法として、新聞の折込広告も挙げられます。主な違いは、ポスティングはエリア内の幅広い層にアプローチできるのに対して、新聞折込広告は新聞の購読者にしか届かない点です。
また、ポスティングは「丁目」単位で配布エリアの細かい調整が可能です。さらに、広告の形態が比較的自由というメリットもあり、チラシの他に、カタログ冊子やサンプルなどをつけることも可能です。
一方で新聞折込は、配布できる範囲が新聞販売店の配達エリアに左右されますが、1日で広範囲にまとめて配布できるのがメリットです。配布物の種類は紙のチラシのみとなります。
それぞれ特徴が異なるので、自社の商品・サービスやターゲットに合わせて適した手法を選択しましょう。もちろん、両方を活用して宣伝をすることもできます。 

ポスティングの種類

ポスティングは配布方法にいくつかの種類があり、想定するターゲットや訴求したい内容によってポスティングの種類を変えると、より効率の良い宣伝活動ができます。 ここでは、ポスティングの種類について詳しく見ていきましょう。

また、その他、ポスティングには下記のような配布方法の違いもあるので、合わせて解説していきます。どちらの方法にもメリット・デメリットがあるので、自社に合った方法を選択しましょう。 

軒並み配布・ローラー配布

軒並み配布はローラー配布とも呼ばれ、特定のエリア全域に建物の形態にとらわれずチラシを投函する方法です。「ポスティング禁止」としている建物もあるので、100％配布できるわけではありませんが、エリア内の大多数の世帯に広告を配布できます。 
広範囲に情報の発信ができて、コストも他の配布方法に比べて安く抑えられるのが大きなメリットです。お店の新規オープンや日付が決まっているイベントの事前の告知などに向いています。幅広い世帯に情報が行き渡り、新規顧客の獲得が狙えるでしょう。

選別配布・セグメント配布

特定のエリア内でさらに細かく指定してポスティングすることを、選別配布・セグメント配布と言います。指定できるのは、戸建て・マンション・事業所などの建物の種類です。軒並み配布より配布の効率は悪くなりますが、ターゲットに対して効率的にアプローチできます。 

集合住宅配布

マンション・アパートなどの集合住宅に配布をするのが、集合住宅配布です。マンションが立ち並ぶようなエリアがターゲットの地域であれば、効率良くポスティングができるでしょう。
ただし、マンションなどの集合住宅には、セキュリティなどの問題からポスティングを不可としているところも存在します。自社でポスティングを行う場合は、誤って配布をしないように注意してください。外部の専門業者にポスティングを依頼する場合には、配布禁止の建物をリスト化して避けて配布しているかどうか、依頼をする際に確認してみることをおすすめします。 

戸建配布 

戸建配布は、一戸建ての住宅のみにポスティングをします。アパート・マンションなどの集合住宅に比べ、戸建てには子どもから高齢者まで幅広い世代の人が暮らしている可能性が高く、ファミリー向けの広告に適しています。 また、庭の手入れや家のメンテナンスなど、戸建てに必要とされるサービスに関する広告にも、戸建配布をおすすめします。
他にも、企業のみをターゲットにした事業所配布などもあるので、自社商品・サービスやターゲットに適した方法を選択してみてください。

単独配布（単配）

単配とも呼ばれる単独配布は、自社の広告のみをポスティングする方法です。お店の新規オープンや日付が決まっているイベントの事前告知などを行う場合は、配布の日程を調整しやすい単独配布が向いています。

併合配布（併配） 

併合配布は、他社の広告と一緒にポスティングをします。他社とまとめて広告を配布するため、ポスティングにかかる費用を削減できるのが大きなメリットです。
ただし、他社との兼ね合いによって、配布期間が長くなる可能性があるという点に注意してください。併配の機会が出てくるのを待てるよう、余裕を持ったスケジュールにしておくことが肝要です。
また、複数枚の広告が同時にポストに入るので、流し見されてしまう可能性もあります。インパクトのあるデザインにする、クーポンなどをつけてターゲットの興味を引くなど、他社の広告に埋もれない工夫をしましょう。 

ポスティングのメリット

企業の広告や宣伝方法にはさまざまな種類がありますが、その中でポスティングを選ぶことによって、どのようなメリットが得られるのでしょうか。ここでは、主なポスティングのメリットを4つ解説します。

• 潜在顧客にダイレクトにアプローチできる
• ターゲット層に合わせた宣伝ができる
• 新聞やインターネットを見ていない層も狙える
• チラシ以外のアイテムも配布できる

自社の広告方法として活用するメリットがあるかどうか、確認してみてください。 

潜在顧客にダイレクトにアプローチできる

ポスティングは、特定のエリア内の人に広くチラシを届けることで、自社のサービスや商品を知らない人にもダイレクトにアプローチできます。また、年齢・性別・生活スタイルなどが異なる幅広い世代へも情報を伝えられるので、マス広告と同様に認知率アップや新規顧客の獲得につながる効果が期待できると言えるでしょう。

ターゲット層に合わせた宣伝ができる 

前に解説したように、ポスティングは選別配布・セグメント配布をすることが可能ですし、統計データなどでエリアを詳細に分析すれば、ターゲットとなる顧客が多く住む地域に効率的に配布することも可能です。高い効果を得るためには、まず訴求しようとしている商品・サービスのターゲットを明確にする事が肝要です。

新聞やインターネットを見ていない層も狙える

ポスティングは、新聞の購読をしていない若い世代や、普段あまりインターネットを使用しないシニア世代にも有効な宣伝方法です。郵便受けに直接投函するポスティングであれば、新聞やインターネットを利用しない人にも情報を届けられます。
若者から高齢者まで幅広い世代にアプローチしたい事業者には、ポスティングによる宣伝がおすすめです。 

チラシ以外のアイテムも配布できる

ポスティングは、チラシの投函はもちろん、郵便受けに入るものであれば紙以外の広告物でも配布が可能です。チラシ以外に配布できるアイテムとしては、下記のような例が挙げられます。

チラシ以外の媒体は少しコストが高くなってしまいますが、手に取ってもらいやすくするための手段としておすすめです。 

ポスティングのデメリット

ポスティングによる宣伝にはさまざまなメリットがありますが、デメリットも存在します。ここでは、ポスティングの主なデメリットを2つ紹介するので、見ていきましょう。

• ポスティングが禁止されている建物もある
• 業者選びを間違えるとトラブルにつながる恐れがある

それぞれ詳しく解説していきます。 

ポスティングが禁止されている建物もある

ポスティングを行う際は、ポスティングを禁止としている建物もあることをしっかり理解しておきましょう。特に、高層マンションや管理人が常駐しているマンションなどでは、許可のないポスティングを禁止しているところが多い傾向にあります。 
また、個人宅でも「ポスティングお断り」などの張り紙やシールを貼っている場合もあり、当然のことながら、間違って投函してしまうとクレームにつながる恐れがあります。
自社での配布に不安がある場合は、専門のポスティング業者に委託することをおすすめします。優良な業者であれば、これまでのポスティングの経験から配布を禁止している建物をリスト化していて、配布スタッフに共有しているはずです。

業者選びを間違えるとトラブルにつながる恐れがある

ポスティングを専門のポスティング業者に委託するのも良いと解説しましたが、業者選びに失敗するとトラブルにつながる恐れもあるので注意してください。
業者によって、料金や配布エリア、仕事の質、サービス内容などが異なります。費用が極端に安い業者は、配布禁止の建物にお構いなしに配布していたり、スタッフの教育が不十分だったりしているものです。 住民とのトラブルやクレームにつながるリスクがあるので、極端に安い場合には「安かろう悪かろう」の陥穽に落ちないよう充分に注意してください。また、業者によってはクレーム対応もおざなりだったりするので、サービス内容やスタッフの質など、あらゆる観点から比較して検討しましょう。

ポスティングに向いている業種

ポスティングは一般的に、チラシを配布する地域に根差している店舗などに向いているとされています。具体的には、下記のような業種です。

• 土地売買やマンション販売を行っている不動産関係
• カフェや飲食店を営んでいる飲食関係
• 美容室やスポーツジムなどを営んでいる美容関係
• ピザやお弁当などを届けている宅配サービス関係
• 学習塾や英会話などを教えている習い事関係

しかし、決して上記の業種以外はポスティングに向いていない訳ではないのです。
重要なことは、エリアマーケティング志向であり、必ずしも業種の向き不向きだけで決めるものではないという点を正しく理解しておいてください。

大切なのはエリアマーケティング志向

そもそもエリアマーケティングとは、各地域の情報や特徴を考慮して最適な事業展開を図ることです。では、最適な事業展開のために、ポスティングをどう使うべきなのでしょうか。
自社が想定するターゲットとエリアの住民がマッチしていなければ、どれだけ良いチラシを配布しても思うような効果は得られないでしょう。ポスティングを行う際は、地域独自のニーズに対応できているか、どこまでの範囲の顧客の来店が見込めるのか、ターゲットとなる対象はどのくらいいるのかなどを、じっくり考えてみてください。

ポスティングにかかる費用相場 

ポスティングの費用は、広告形態や配布エリアなどで変わってきます。業者によっても価格設定が異なるので一概には言えませんが、配布料の相場はチラシ1枚につき4〜10円程度と言えるでしょう。因みに、これは飽くまで「配布料」のみの相場であり、チラシのデザイン料や印刷費などは別途考えなければなりません。
軒並み配布の場合は、建物の種類などに関係なく配布するので相場に近い価格になりますが、一方で選別配布の場合は、建物の種類などの条件を指定することにより、それに伴って費用も高くなる傾向にあります。

参考までに、エリアインテグレーションのポスティングの基本料金は下記の通りです。
配布方法や時期によって費用が異なってくるので、基本的には条件を詰めた上で都度都度お見積もりを提示いたします。

※配布エリア

ポスティングの効果（反応率）の測定方法

一般的にポスティングの効果（反応率）は下記のような計算式で測定するとされています。

反応率（%） = 反応数（新規顧客獲得など）/ チラシ配布部数 × 100

しかし、ポスティングに限らず、一般的に広告の効果は極めて測り難いものです。では、ポスティングの効果（反応率）はどの様に測定すればいいのでしょうか。
例えば、クーポンをポスティングで配布し、それが使われた数を反応数として計算すれば、納得性のある反応率を把握できそうです。一方、ポスティングを行った後の会社へのお問い合わせ数などは、その全てがチラシを見て電話をしたとは限らないため、かなり曖昧な反応率だと言わざるを得ません。つまり、反応率の計測に汎用的な正解はないのです。
大切なことは、施策によって反応率の信頼レベルが異なる事を理解しつつ、自社で何らかの判断基準を設ける努力をし続けることだと思います。

ポスティングを成功させるコツ

ポスティングを行う際の費用や効果測定の考え方について説明しましたが、より高い効果を得るためにはどうすれば良いのでしょうか。ここからはポスティングでの販促活動を成功させる4つのコツについて解説していきます。 

• エリア特性を正確に把握する
• ターゲットを意識して配布エリアを検討する
• 何らかの効果を測定してデータを集める
• 改善策を検討できる程度に複数回実施する

自社でのポスティング実施を検討している方も、業者への委託を検討している方も、ぜひ参考にしてみてください。

エリア特性を正確に把握する

先ず何より、想定しているエリアがどのような特性を持っているのかを正しく理解しておくことが大切です。例えば、各種の統計データを地図上にプロットすることで、エリア特性を見える化することができます。その際、GIS（地図情報システム）を利用できるとかなり便利でしょう。更に、自社店舗の位置や、競合店なども合わせてプロットすることで、より詳細にエリア特性を把握することが可能となります。

ターゲットを意識して配布エリアを検討する

エリア特性を把握したら、配布エリアを詳しく検討していきます。そのためには先ず訴求したい広告の想定ターゲットを決めることが肝要です。
想定ターゲットが決まれば、エリアの何処にターゲットが多く居るのかを検討していけます。例えば、マンション・アパートなどの集合住宅は、一度で多くのチラシを投函できるメリットはありますが、集合住宅というだけの括りで選別配布をしてしまうと、ターゲットから外れたところにポスティングしてしまう恐れもあるのです。

効果を測定してデータを集める

ポスティングをしたあとは、チラシを見た人からどのような反応があったか、客数や問い合わせ数に変化はあったかなど、ポスティングの効果を測定できそうな何らかの計測指標を想定しておきましょう。最初は難しいかもしれませんが、その努力は怠らないようにしてください。
指標があることで、配布エリアは適切だったか、広告内容・デザインや配布のタイミングに変更が必要かなど、次回のポスティング時に改善すべき点が明確になっていきます。指標が無いと「なんとなく効果があった気がする」というような曖昧な評価しかできません。 

改善策を検討できる程度に複数回実施する

1度目のポスティングから問題点を把握したら、それを修正して再度ポスティングを行います。ポスティングは効果測定・改善を繰り返しながら複数回繰り返すのが理想です。それを継続的に繰り返すことで、反応率がアップしてくる可能性が高まります。 
また、ポスティングは回数だけでなく間隔も検討が必要です。例えば、新規オープン店などしっかり集客を得たいタイミングがある場合は、週1回などの高頻度で広告を出すと効果が出やすくなります。 

ポスティングに関するよくある質問

ポスティングはダーゲットに直接アプローチできるため、多くの店・企業が利用する販促方法です。個人の自宅や事業所の郵便受けに直接チラシを投函するだけなので、簡単に思えるかもしれませんが、違法行為やトラブルに繋がってしまうこともあるので注意が必要です。 ここでは、一般論としてポスティングに関するよくある質問をまとめて紹介します。

• ポスティングは違法になる？
• ポスティングでトラブルにならないためには？

それぞれ詳しく見ていきましょう。

ポスティングは違法になる？ 

ポスティング自体は違法ではありません。しかし、ポスティングを禁止しているエリアや住居でポスティングを強行することは、厳に慎まなければなりません。違法性（住居侵入罪や軽犯罪）を問われる事態も起こりかねないからです。
それでも、誤って投函してしまいクレームを受けることがあります。そんな場合は、早急な謝罪と配布物の回収が必要となります。専門のポスティング業者であればそう言ったトラブルへの対処法も心得ていますが、もし自社でポスティングを行うことを考えている場合は、特に注意が必要です。

ポスティングでトラブルにならないためには？

配布禁止の建物に配布する以外にも、ポスティングでトラブルにつながってしまう例はあります。例えば、スタッフが夜にポスティングを行ったことで警察に職務質問をされた、雨で濡れたチラシをポストに投函してクレームにつながったなどです。
自社でポスティングを行うことを考えている場合には、これらのクレームにも対応していかなければなりません。自社マニュアルを作成してスタッフの教育を徹底するなど、トラブルにつなげないための工夫が必要です。

ポスティング業者選びにお悩みならエリアインテグレーションへ 

エリアインテグレーションは、企業のエリアマーケティングを支援するプロ集団です。企業の要望を受け、各種統計データによるエリア分析や競合店分析などから最適なポスティングエリアを選定し、販促活動の計画から実施までを一貫してサポートします。 

あらゆる媒体から最適なプランを提案 

エリアインテグレーションでは、企業が訴求したい広告内容や想定ターゲットを元に、最適プランの検討・提案を行っています。
独自開発のオリジナル機能を搭載したGIS(地理情報システム)を活用し、各種統計データや企業の商圏情報、各エリア媒体の実施エリア情報など、あらゆるデータを地図上で統合的に扱うことが可能です。全てが地図上で可視化されることにより、より最適化されたプランの提案が可能です。
取り扱う媒体には、新聞折込・ポスティング・ジオターゲティング広告・フリーペーパー折込などがあり、一般的な紙の媒体に留まらず、デジタル配信などの新しい販促手法も検討いたします。 

全国47都道府県に対応 

エリアインテグレーションは、全国47都道府県に対応しているのも大きな特徴の１つです。提携ポスティング会社のネットワークは140社にのぼり、全国で最大約3,260万世帯をカバーしています。
 
提携ポスティング会社と共同で実施する定期的アセスメントや、各社の配布スタッフを直接支援するスマホアプリの開発・提供など、トラブルを未然に防ぐ努力も抜かりなく続けています。また、万一クレームが発生した場合でも、独自に運営しているコールセンターで受け付け、早期の沈静化を図ります。
エリアインテグレーションでは、全国どこでも、上記の様な質の高いサービスを提供できる万全の体制を整えています。

まとめ 

ポスティングとは、チラシなどの広告物を個人の自宅や事業所などの郵便受けに直接投函すると言う極めてシンプルな広告手法です。配布エリアを細かく設定できるため、エリアマーケティングにおける主要なエリア媒体の1つになっています。
ターゲットに直接アプローチできるのが強みで、配布方法を工夫することでさまざまなセグメントへの対応も可能です。新聞を契約していない方やインターネットを利用しない方にも情報を届けられるなど、他にもさまざまなメリットがある広告手法です。
しかし有効に使うためには、エリアの分析や選定をしっかりと行うなど特殊なノウハウも必要で、なかなか奥の深いエリア媒体でもあります。ポスティングに関する悩みを抱えている事業者の方は、ぜひエリアインテグレーションにご相談ください。