マンションへのポスティングは禁止？配布が難しいとされる理由を解説

マンションへのポスティングの可否は、物件によって異なります。誤ってポスティング禁止のマンションに配布をすると、クレームにつながってしまう恐れがあるでしょう。
この記事では、マンションへのポスティングが難しい理由、マンションにポスティングをするメリットを解説していきます。ポスティング禁止のマンションに配布したい場合の代替案なども紹介いたしますので、マンションへのポスティングを依頼したいとお考えの方は、ぜひ、ご参考ください。

マンションにポスティングはできる？

マンションへのポスティングは禁止の表示がなければ、基本的には可能です。
管理人がいる場合は、許可をもらう必要があります。ます。管理人がいるマンションで、許可なくポスティングしてしまうと、後々、トラブルにつながる可能性もあるので注意が必要です。

マンションへのポスティングが難しい理由

以下の3つの理由から、マンションへのポスティングは難しいとされています。

• ポスティングを禁止しているマンションも多い
• ポストがあるエリアまで入れないマンションもある
• 管理人が常駐しているマンションは断られる場合もある

それぞれの理由を見ていきましょう。

ポスティングを禁止しているマンションが多い

マンションのポスト付近にチラシ禁止などの掲示物がある場合は、ポスティングを行うことができません。マンション自体に掲示物がなくても、個人のポストにチラシ投函禁止のシールが貼ってある場合もあります。その際は、シールが貼られているポストへのチラシ配布を避けるようにしましょう。
禁止されている場所へポスティングをすると、クレームにつながる可能性があります。

ポストがあるエリアまで入れないマンションもある

セキュリティの高いマンションは、入り口にロックがかかっていて、許可のない人が入れないようになっています。そのため、ポストがある場所まで行くことができず、ポスティングも行えません。
このようなマンションに無理やり入ると、管理人や住人とのトラブルにつながります。不法侵入とみなされることもあるので注意が必要です。ポストがあるエリアまで入れないマンションは、管理人がいれば許可をもらって配布します。管理人からの許可が取れない場合は無理に立ち入らず、そのマンションへの配布は行いません。

管理人が常駐しているマンションは断られる場合もある

管理人が常にいるマンションは、ポスティングを行う前にチラシの投函をしても良いかを確認します。その際に、セキュリティの都合からポスティングを断られることもあります。
高級マンションやタワーマンションはコンシェルジュや防災センターが管理していることが多く、まず通常のポスティングでの配布は不可能です。高収入世帯をターゲットにした商品・サービスの販促を行いたい企業は、「タワーマンション専用のお届けサービス」という告知媒体もございますので、そのような場合はエリアインテグレーションにご相談ください。

マンションにポスティングをするメリット

マンションへのポスティングは難しいとされていますが、マンションを配布の対象とすることで下記のようなメリットがあります。

• 配布料金が安くなりやすい
• マンションが向いているとされている業種もある

マンションへのポスティングを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

配布料金が安くなりやすい

マンションやアパートなどの集合住宅にのみ配布をしてほしい場合は、「セグメント配布」と呼ばれる特定の建物にのみ配布をする方法で依頼をする形です。マンションへのポスティングは、戸建ての建物への配布を依頼するときよりも配布料金を安く抑えられます。これは、マンションへのポスティングは一ヵ所に集約されていて、少ない人数でも短時間でポスティングができるのが主な理由です。
ターゲット層の分析をした上で、適切なエリアにあるマンションにポスティングをすれば、高い反響率が期待できるでしょう。ターゲット分析やターゲットに合わせたチラシ作成なども行った上で、適切なエリアにあるマンションにポスティングをすれば、費用対価も良好となるはずです。

マンションが向いているとされている業種もある

一般的に、マンションへのアプローチが向いている業種としては、飲食業・不動産・教育関連などが挙げられます。マンションはエリアや建物によって、ある程度在住者の属性を絞り込めます。例えば、ビジネス街近くのマンションなら独身者、学校が近くにあるマンションはファミリー層が多い傾向にあるなど、大まかな分類が想定できるのです。

そのため、独身者が多いマンションにはフードデリバリーサービス、ファミリー層が多いマンションには教育関連の広告などを配布すると、より高い効果が得られるとされています。
しかし、ポスティングを行う上で重要なのは、どの業種が向いているかではなく、エリアマーケティング志向です。各エリアの特徴を熟知して、自社が想定するターゲットとエリアの住民がマッチしているかを想定することが、ポスティングを成功させる鍵となります。

マンションは一棟に多くの住民がいるため、特にニーズの把握が重要です。マンションへのポスティングを行う際は、配布するマンションのニーズに対応できているかなどを考えるようにしましょう。

ポスティングが禁止のマンションに配布したい場合の代替案

ポスティングが禁止されているマンションにチラシを配布したい場合は、郵便局のタウンプラスを検討してみてください。郵便局で行っているタウンプラスは、指定エリアの配達可能な建物に荷物を届けるサービスのことです。条件次第でマンションへの配布も可能なので、新規顧客の獲得を目指している場合やエリアを絞ったアプローチをしたい場合に活用できます。
マンションへのアプローチが販促活動を行う上で重要なポイントになるという企業は、代替案として覚えておくと良いでしょう。

マンションへのポスティングに関するよくある質問

マンションへのポスティングが難しい理由やマンションにポスティングをするメリットについて解説しましたが、まだ疑問が残る方もいるでしょう。ここでは、マンションへのポスティングに関する質問に解答していきます。

• マンションからポスティングに関するクレームが来たら？
• ポスティング禁止のマンションに誤って配布をしてしまったら？
• 指定のマンションだけに配布することはできる？

これらの疑問を抱えている方は、参考にしてみてください。

マンションからポスティングに関するクレームが来たら？

マンションからポスティングに関するクレームが来る場合、考えられる理由としては下記のような例が挙げられます。

• ポスティングを禁止としているのに配布された
• 禁止のチラシはないが管理人の許可を取らず配布された
• 同一のチラシが複数枚入っていた
• ポスト以外の場所にチラシの置き忘れや散乱があった
• チラシが濡れていたり、無理やりポストに入れられていたりした

どんなクレームであったとしても、まずは謝罪をしましょう。謝罪をすると同時に、名前・住所・連絡先などを確認してください。クレームの情報を元にポスティング会社で対応をして、改善策を検討します。

ポスティング禁止のマンションに誤って配布をしてしまったら？

ポスティング禁止のマンションに誤って配布をしてしまうこともあります。誤配布をしてしまった場合は早急な対応が必要です。
管理人がいるマンションなら、管理人とコンタクトを取り、間違ってポスティングしてしまったことを伝えて対応いたします。管理人が不在の場合は、名前と電話番号、経緯を書いたメモを残す、名刺に経緯を書いて残すなど、連絡を取れるようにしてください。
管理人がいないマンションに配布をしてしまった場合は、謝罪と連絡先を記載したメモを投函するなどの対処が必要です。

指定のマンションだけに配布することはできる？

特定の建物だけに配布をしてもらう「セグメント配布」では、エリア内の分譲・賃貸マンションを選定して配布する「集合住宅配布」があります。しかし、集合住宅配布は、エリア内の分譲・賃貸マンションのみに配布する方法なので、指定のマンションのみに配布をする方法ではありません。

指定のマンションだけに配布をすることもできますが、指定のマンションだけに配布をしたい場合は、配布をしたいマンションをまとめた「マンションリスト」が必要になります。配布効率が極端に落ちるため、費用がかなり割高になるという点に注意してください。

また、マンションリストに記載をしていたとしても、そのマンションが配布禁止であったり管理人から許可が取れなかったりした場合は配布をすることができません。リストがあっても、リスト通り100％配布できるわけではないという点を頭に入れておきましょう。

ターゲットにアプローチするポスティングならエリアインテグレーション

ターゲットに適切にアプローチをするポスティングをしたい事業者の方は、ぜひエリアインテグレーションにご相談ください。企業が想定しているターゲット層を元に、最適なアプローチ方法の提案からエリア選定まで、エリアマーケティング全般をサポートしています。

あらゆる媒体から最適なプランを提案

エリアインテグレーションでは、新聞折込・ポスティング・ジオターゲティング広告・フリーペーパー折込など、エリアマーケティングに関するさまざまな広告媒体を取り扱っています。
企業が広告によってどのような内容を伝えたいのか、どのようなターゲットを想定しているのかを把握した上で、これらの広告媒体の中から最適なプランの検討・提案を行います。一般的な紙の媒体に留まらず、デジタル配信などの新しい販促手法も検討いたしますので、広告手法にお悩みの方は、ぜひご相談ください。

独自の配布支援ツールの開発・提供

エリア媒体のプランニング用のオリジナル機能を搭載した、独自開発のGIS（地理情報システム）により、データの集約や統合を行っています。各種統計データや企業の商圏情報、各エリア媒体の実施エリア情報など、あらゆるデータを統合的に扱っており、地図上で可視化することが可能です。
可視化をすることで、どのようなプランが適しているのかを把握しやすくなり、より最適化されたプランの提案を可能としています。

配布禁止リストと最新GPSアプリの運用

エリアインテグレーションでは、ポスティング禁止の表示がある建物を配布禁止リストにまとめて、全国の配布会社とのネットワークで共有しています。常に最新のリストを共有しているので、共有漏れが起こる心配もありません。
さらに、過去にクレームがあった建物もリストに記載する、過去に配布をした実績がない物件への配布を避けるなど、クレームの予防も徹底しております。

近年では、最新の配布禁止リストを取り込んだ配布スタッフ用のGPSアプリの運用も開始しました。配布スタッフが登録された配布禁止物件に近づいた際に、アラートが鳴る仕組みのGPSアプリとなっています。弊社との業務委託先のポスティング会社には無償で提供し、クレーム発生の低減に努めております。

クレーム情報を定型フォーマットとして共有

万が一クレームが発生した場合は、全国のネットワーク会社に定型フォーマットとして共有しています。クレームの内容を周知することで、クレームの再発防止と今後の改善を早急に行うことが可能です。全国に情報を一斉に共有することで共有漏れを防ぎ、同様の事故が起こらないように徹底的に注意喚起・指導をしております。

ポスティングコールセンターの設置

エリアインテグレーションでは、ポスティングに関するお問い合わせや要望・クレームに対応するポスティングコールセンターを設置しています。
特に、クレームに関しては「クレーム受付専用のコールセンター」で専任オペレーターがクレーム対応をしているので、事業者様のポスティングのクレーム対応の負担を軽減することが可能です。

まとめ

マンションへのポスティングは、「ポスティング禁止」などの表示がなければ基本的に可能です。しかし、ポストがあるエリアまで入れないマンションや管理人がいるマンションでは、配布をできないこともあります。
ポストがあるエリアまで入れないマンションや管理人がいるマンションの場合は、管理人に許可を取ってから配布をしないと、クレームやトラブルにつながる恐れがあるので注意が必要です。
マンションへのポスティングを検討している方は、ぜひエリアインテグレーションにご相談ください。配布禁止エリアやクレームの予防を徹底しているので、マンションへの配布も安心してお任せいただけます。